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新学習指導要領による教育界の変化

2017.02.20(00:36) 1763

ドラッカーは、イノベーションの機会につながる7つの変化の種を『イノベーションと企業家精神』の中に体系化して書いています。
今回は、その中で「これから起きる変化」の実例を挙げながら、説明をしてみましょう。

7つの変化の種の4つ目に「業界と市場構造の変化」というものがあります(英語では、Changes in industry structure or market structure )。

その実例が、2020年度から始まる新学習指導要領による教育界の変化です。

小、中、高の子供さんがいない御家庭や教育関連の仕事をしていない人は感心が薄いと思うのですが、学校教育の現場が大きく変わることになります。

具体的には、2021年度から中学校では英語の授業を英語で行うことになります(笑)。大学レベルでも英語で授業を行うことが難しいのに、できるのでしょうか。

小学校では2020年度から、小学校3年生から英語の授業が開始されます。小5、小6は英語が評価対象教科になるのです。

あるいは、高校生では、2022年度から、英語で発表、討論、交渉する力を重視するようで、英語でのコミュニケーション力の向上を狙っているようですね。

そして、これらの改革にはICT(情報通信技術)教育の強化が盛り込まれており、デジタル教材を積極活用することになっています。

また今後は「考える力」を育てるような教育に変わっていくでしょう。

好むと好まざるとに関わらず、まじかに大きな変化が迫っているので、教育界はイノベーションしなければなりませんね。

教育界は労働集約型の産業でしたが、これからは、資本集約型に移行する学校や塾も増えてくると思われます。

(※ 労働集約型産業とは、事業活動の主要な部分を労働力に頼っていて、売上高に対する人件費の割合が高い産業を指します。資本集約型産業は、生産設備などの資本が中心となる産業です)

学習指導要領の改定を挙げましたけど、どのような変化が起きるかを予測し、それを機会(チャンス)にして、イノベーションを起こしていただきたいと思います。

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