「縁起の理法」の次に経営トップが知るべき知識は、経営に関する手法、メソッドである。
これは「必ず知っておかなければならないもの」、と「対象となる企業として知っておかなければならないこと」の二種類がある。
まず、「対象となる企業として知っておかなければならない知識」とは、その企業特有の経営課題に対する対処方法や改善方法である。
特有の課題に対する知識ついては、「そのことを１年前に知っていたら倒産することがなかったのに」、「そのような方法があるなら、もっと資金繰りが楽になっていたのに」というように、その知識を知ってさえいれば、倒産や失敗をしなかったというものがある。
ところで、こうした「知らない知識」を知る方法は二つで、一つは「自分で調べて学ぶ」方法。もう一つは、コンサルタントや顧問や社員など、知っている人から聴く方法である。会社法や民法や税法などは、弁護士や税理士に知らない内容を聴けばよい。
では、倒産しそうな会社はどのようなことを知識としてもっていればよいだろうか？
貴社の顧問なり、コンサルタントなり、経営幹部に聴いてみるとよい。「倒産を防ぐために必要な経営手法とは何だろうか？」と。そうして、そのコンサルタントが出してきた経営手法の中で自分が知らないものがあれば、それを学習すればよいのだ。
ここで私は倒産を防ぐ経営手法を１０種挙げる。健全な時に倒産を防ぐ方法を学ぼうと考えている経営者の方は、この中で知らないものがあれば、その部分について調べていただくと良い。
この方法は他の経営課題についても活用できる。社員教育に悩んでいる会社であれば、「社員のモチベーションを改善する手法とは何か？」と専門家なりにたずね、１０種類ほど挙げてもらい、もし知らない手法があれば、それを自分でも学習するのだ。一人の専門家で不安な場合は、複数の専門家に提出させるとよりいい学習ができるはずだ。
では、具体例として「倒産を防ぐ方法」として１０種挙げるが、この１０種は業績不振の企業にも使えるものである。
① 借入金返済のリスケ
② 限界利益率の向上
③ 月に一回の棚卸
④ 不要資産の売却
⑤ 不採算部門からの撤退
⑥ 経営計画書の策定及び運用
⑦ 日次決算
⑧ 資金繰り表の策定及び運用
⑨ 経営トップのお客様訪問
⑩ ランチェスター戦略（弱者の戦略）
個々の項目の説明は次回のブログで行う。
＜続く＞
※ この論考の著作権は、古賀光昭にあります。無断転載、使用を禁じます。
これは「必ず知っておかなければならないもの」、と「対象となる企業として知っておかなければならないこと」の二種類がある。
まず、「対象となる企業として知っておかなければならない知識」とは、その企業特有の経営課題に対する対処方法や改善方法である。
特有の課題に対する知識ついては、「そのことを１年前に知っていたら倒産することがなかったのに」、「そのような方法があるなら、もっと資金繰りが楽になっていたのに」というように、その知識を知ってさえいれば、倒産や失敗をしなかったというものがある。
ところで、こうした「知らない知識」を知る方法は二つで、一つは「自分で調べて学ぶ」方法。もう一つは、コンサルタントや顧問や社員など、知っている人から聴く方法である。会社法や民法や税法などは、弁護士や税理士に知らない内容を聴けばよい。
では、倒産しそうな会社はどのようなことを知識としてもっていればよいだろうか？
貴社の顧問なり、コンサルタントなり、経営幹部に聴いてみるとよい。「倒産を防ぐために必要な経営手法とは何だろうか？」と。そうして、そのコンサルタントが出してきた経営手法の中で自分が知らないものがあれば、それを学習すればよいのだ。
ここで私は倒産を防ぐ経営手法を１０種挙げる。健全な時に倒産を防ぐ方法を学ぼうと考えている経営者の方は、この中で知らないものがあれば、その部分について調べていただくと良い。
この方法は他の経営課題についても活用できる。社員教育に悩んでいる会社であれば、「社員のモチベーションを改善する手法とは何か？」と専門家なりにたずね、１０種類ほど挙げてもらい、もし知らない手法があれば、それを自分でも学習するのだ。一人の専門家で不安な場合は、複数の専門家に提出させるとよりいい学習ができるはずだ。
では、具体例として「倒産を防ぐ方法」として１０種挙げるが、この１０種は業績不振の企業にも使えるものである。
① 借入金返済のリスケ
② 限界利益率の向上
③ 月に一回の棚卸
④ 不要資産の売却
⑤ 不採算部門からの撤退
⑥ 経営計画書の策定及び運用
⑦ 日次決算
⑧ 資金繰り表の策定及び運用
⑨ 経営トップのお客様訪問
⑩ ランチェスター戦略（弱者の戦略）
個々の項目の説明は次回のブログで行う。
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